石原 聡一郎(東京大学腫瘍外科)
直腸癌をはじめ、進行大腸癌については術前に化学療法や放射線治療を行う機会が増えてきています。化学療法や放射線治療の効果判定を行うことは、予後の評価や治療方針の決定を行う上で重要です。大腸癌取り扱い規約において術前治療の組織学的効果判定基準について記載されていますが、国際的に統一された基準は存在しないのが現状であり、判定者間で判断が異なる可能性も指摘されています。
そこで、本プロジェクト研究では現在の組織学的効果判定の基準の問題点を明らかにし、より客観性と臨床的有用性が高い効果判定基準を作成することを目的としています。より良い判定基準を作成することで予後を予測するだけでなく、術後補助化学療法の選択やWatch & Waitなど治療方法の選択につながることも期待されます。